Point1　 リフォーム工事における金額が適正かどうか。

依頼先によって大きく変動するのが工事金額です。同じ内容の見積りでも倍以上金額が違う場合も少なくありません。
この金額差は実はリフォーム業界の仕組みからできており、同じ内容のリフォームでもどこに依頼するかで大きく変わります。
リフォーム業者は星の数ほどありますがその種類は大きく分けると3つです。
その３種類に同じ工事を依頼した場合の工事費用についてもあわせてご紹介いたします。

01　職人さんが営んでいる個人店
職人個人店に工事を頼む場合、リフォーム代は職人の日当代（人件費）と材料費と諸経費のみとなります。

02　工事店
工事店に工事を頼む場合、工事店は個人店と違って会社組織です。大工工事を専門とする会社は「工務店」ですし、塗装を専門とする会社は塗装会社です。従業員3人の会社も何十人雇っている会社まで、その規模は様々です。
会社組織になったところで、同じ工事をするには同じ費用が掛かります。
個人店と違うところは事務所の経費や会社の利益を確保しなければなりません。

03　リフォーム営業会社
リフォーム営業会社工事を頼む場合、もっと金額は膨らみます。リフォーム営業会社はその営業マンが受注した工事を下請けの工事店に外注する会社の事で、積極的に広告活動を行っている業者のほとんどがこれに当たります。
これらのリフォーム会社は表向きには建築会社ですが、中身は完全に営業会社です。ですから社員に職人さんは一人もいないこともあります。
お客様とお話しする時に工事をする下請け業者を必ず「弊社の職人は・・」「うちの技術の者は・・」と話すことがあり、これはお客様に工事の外注さんを意識させないようにするためです。
リフォーム営業会社が外注する下請けは②工事店の職人なのです。
リフォーム営業会社は下請け工事店の見積もりに自社利益を上乗せします。利益率は大体30％～40％位が一般的です。
このようにリフォームの値段は依頼先によって大きく変わるのです。これはぼったくりや悪徳リフォーム会社ではなく、これだけの利益を確保しなければ経営が成り立たないのも事実であり、大半の大手リフォーム営業会社にとって必要なことなのです。
したがって一般的にリフォーム営業会社よりも工事店に依頼する方がリフォーム代金が安くなります。

Point2　自分の目指すリフォームを叶えてくれる業務を行っているか。

リフォーム会社を評価するポイントは人によって違います。大事なのは自分に合う業者かどうかということ。
技術、費用、アフターサービス、デザイン、経験、事業規模などのバランスが、自分が求めるものと合致しているかを見極めることが肝心です。
例えば、口コミの評価も高く、価格もお手頃で、スタッフさんも良い雰囲気なら完璧というわけではありません。
雑誌やＳＮＳで見るようなオシャレなキッチンやインテリアにしたかったのに新しくキレイにはなったが、
あまりに平凡すぎる結果になってしまった。というような事例は、
周囲の評判だけに目が行き過ぎて自分の目指すリフォームを見失った結果といえます。
まずは自分の目指すリフォームを叶えてくれる会社かどうかを見極める必要があります。
施工事例や、ブログなど、情報はたくさんありますので、事前にしっかりと目を通しておきましょう。

Point3　経験豊富で実績がある会社かどうか？

リフォーム会社を選ぶ際に、様々な情報収集の仕方がありますが、ホームページを見る際のポイントは「施工事例」と「会社概要」です。
その会社はどのような施工実績があり、地域に愛されてどれだけの期間、会社を営んでいるかなどを確認しましょう。
どんなに価格が安くても、思い描いた完成系とかけ離れているものでは良いリフォームとは言えません。
施工事例を隅々まで見て自分の目指すリフォームをしてくれるかどうかを見極めましょう。
腕の良い職人さんほど口下手な傾向にありますので、見た目や過度な広告に惑わされずに、自分の目で見て、信用のおける会社かどうかを判断してください。

Point4　事業者団体などに加盟しているか建設業許可を得ているか。

建設業許可を得ている会社は、国土交通大臣又は都道府県知事から建設工事の許可を得ていることになります。
つまり、公の機関が認めた会社となりますので、当然無許可の会社よりも信用があるといえます。
とはいえ、建設業許可がないからと言って、リフォーム工事ができないわけではございません。
許可の有無によって施工できる内容に差があるということです。

Point5　自宅からあまり遠くない会社か。

できる限り自宅から近いエリアで探しましょう。
雨漏りや水漏れなどの緊急時にもすぐに対応していただけます。
また、あまり遠方の会社を選んでしまうと、リフォーム会社との関わりも薄れてきます。
何か困ったときにすぐに見てもらえる体制を整える意味でも、遠方の会社を選ばずにお近くの会社を選ぶことをお勧めいたします。